お友だちに追加するCONSTRUCTION
安心の構造・工法
CONSTRUCTION
安心の構造・工法
災害後のくらしを真剣に考えるなら
※巨大地震とは震度7を想定しています。住み続けられるとは、補修により被災前の耐震性能相当まで復旧できる状態のことと定義しています。
阪神淡路大震災（1995年）以降、震度6弱以上の地震が全国で60回以上も発生。
日本に家を建てる以上、地震対策は必須です。
2016年の熊本地震は、同一観測点で震度7が2回観測された、観測史上初めての地震でした。繰り返す地震で住宅が倒壊に至ったケースも。2024年1月の能登半島地震でも震度7の揺れの後、震度5を超える揺れが何度も何度も繰り返し発生しました。日本全国どこであっても、大きな地震が繰り返し発生する可能性を無視できません。
出典：気象庁【気象庁技術報告】平成28年(2016年)熊本地震調査報告をもとに加工して作成しています。
この不安に真剣に向き合ったのが
震度7の巨大地震後に住み続けられる家
テクノストラクチャーEXの
地震シュミレーション
確かに、強い壁を増やして建物をガッチリ固めれば、耐震性は高まります。でも、壁を増やすということは、開放感を出したいリビングの真ん中に壁が必要になる・・などプランの制約がどんどん増えてしまいます。
また、固めるアプローチだけでは繰り返しの地震により強度が劣化する可能性もあります。2024年1月の能登半島地震で倒壊した建物について、建物にここ数年発生していた地震によるダメージが蓄積されていた可能性も指摘されています。
住み続けられる家のために選んだのは
地震に強いテクノストラクチャー工法をベースに、建物の構造を固めて強くする「剛」というアプローチと、
地震エネルギーを吸収する「柔」というアプローチを加えたのがテクノストラクチャーEXです。
確かな耐震性を誇る
テクノストラクチャー工法は強い梁「テクノビーム」を使い、1棟1棟構造計算をして建てる家。法律の水準を大きく上回る独自の基準で、388項目もの緻密な「構造計算」を、1棟1棟実施し、強さの検証を行うのが特長です。
建物の変形とダメージを減らす
テクノダンパーの有無による変形抑制効果
※4D災害シミュレーションを用いて、性能の比較をした結果です。
それぞれの1回目の変形量を1とし、2回目以降の変形の拡大割合を数値化しています。建物・入力地震波など、解析条件によって結果は異なります。
・検証モデル： 1坪の平屋の軸組の上部に2階建相当の荷重を積載
・入力地震波： 震度7の人工地震波
緻密さが違う
テクノストラクチャーの構造計算は法律で定められている水準を大きく上回る緻密さです。
構造計算とは、地震・台風・豪雪など家にどのような力が加わるかを計算し、その力に住まいが耐えられるかどうかを検証するもの。
いわば「住まいの災害シミュレーション」のようなものです。
安心できる強い家を建てるためには大切な「構造計算」ですが、一般的にはあまり知られておらず、「家を建てることを考えはじめてから構造計算という言葉を知った」という方も多いかもしれません。
実はこの「構造計算」、建築基準法では一般的な2階建て木造住宅には義務付けられていません。
一般的な2階建て木造住宅は大半がもっと簡易な「壁量計算」という方法で建物の強度を確認して建設されているというのが実態です。
法律では義務付けられていない「構造計算」ですが、テクノストラクチャーの家では、1棟1棟の間取りに対して必ず「構造計算」を行っています。
これは、間取りや条件が1棟1棟違う住宅の確かな安心のためには、建物の強さを科学的に確認する必要性があると考えてのこと。
強度が高い部材を使うだけではなく、その部材の組み立て方も重要。
だからこそ、テクノストラクチャーでは大工さんや建築士の勘に頼るのではなく、強さを科学的に確認する「緻密な構造計算」を行っています。
テクノストラクチャーの家が
地震に強い理由
ひとくちに「構造計算」と言っても内容は様々です。一般的に行われている構造計算が200項目程度なのに対しテクノストラクチャーの構造計算は388項目をチェックします。
厳しい自社基準を設定し安全性を追求しています。
繰り返す巨大地震への強さも
1棟1棟、全棟確認
テクノストラクチャー工法の建物で従来から行っている法律の水準を大きく上回る独自基準の緻密な「構造計算」に加え、
テクノストラクチャーEXでは繰り返しの地震に対する強度確認も1棟1棟、全棟で実施します。
「あなたが建てる家の強度」が
確認できます
人工地震波で未知の地震に対する
強さを評価します
巨大地震後に住み続けられる強さが
あるか確認してから建設します
過去の特定の地震ではなく今後起こるかもしれない
未知の地震に挑むためです。
過去の特定の地震波はそれぞれに個性があり、方角や周期帯に偏りがあります。
私たちは未知の地震に対する強さを証明するのに、過去の特定の地震波は不向きだと判断、
京都大学生存圏研究所の中川准教授の指導を仰ぎながら
方角・周波数成分に偏りがない地震波を独自に生成しました。
私たちは、1棟1棟間取りも大きさも違う
「お客様の家の強度」を確認することを重視しています。
確かに、実際の建物を揺らしてみて、強さを確認する方法もあります。
でも、自分の家を実験のために建ててみることは現実的ではありません。
実験で何十回の揺れに耐えられるという結果が出たとしても
その結果は、多くの場合が自分の家とは違う家の実験結果です。
パナソニックが発行
全棟 4D災害シミュレーション
動画をご提供
テクノストラクチャーでは構造計算結果と方法についてパナソニック保証書を発行しています。
実施した強度確認の内容をご覧いただくことができます。
また、テクノストラクチャーEXで行う4D災害シミュレーションについては、全棟動画をご提供します。
断熱・気密
日本には四季があり、1年を通して気温や気候変化の大きい風土です。そのため、日本の家は季節によって変わる環境に
対応する必要があります。季節によって変わる気温や気候に対応するために重要なのが断熱性。
外気の暑さ寒さをシャットアウトすることで、外気の影響を減らし、夏は涼しく冬は暖かい家を実現します。
通常、パナソニックテクノストラクチャーの断熱は「テクノあったかパネル」「サーモロックシステム」「くるみ～な」のラインナップより選択となりますが、渡辺建設ではより優れた機能を誇る断熱材「アクアフォーム」を採用しています。アクアフォームは、現場発泡硬質ウレタンシェアNo.1。日本全国で、毎年たくさんの住まいに採用されています。
アクアフォームは、高気密で高断熱
断熱性能の高さはもちろん、発泡することにより現場の形状にぴったりと密着するため、 気密性の高い施工を実現。
自己接着力により末永く断熱性能を維持します。
アクアフォームは、家計を助ける
冷暖房の効率をあげ、高効率の設備を利用し、さらに太陽光などの創エネを利用すると光熱費の大幅な節約につなげることができます。
アクアフォームは、健康的
シックハウスの原因となる素材が0。
揮発性有機化合物(VOC)を含む特定建材には指定されていません。
アクアフォームは、確かな信頼の証
北から南、全国各地でその施工品質を認められ、採用件数は毎年大幅に拡大中。選ばれ続けているこの数字が、確かな信頼の証しです。
アクアフォームは、地球にやさしい
フロンガスを使わない、地球にやさしい断熱材です。
余計な冷暖房エネルギーを削減でき、CO2の大幅削減にもつながります。
渡辺建設の家は、冷気や熱気、湿気を含んだ空気を侵入させず、快適な温度・湿度を保てる高気密構造です。
花粉やカビの胞子、害虫、騒音など健康を害するものをシャットアウト。
平均C値0.4㎠/ ㎡を誇る高気密構造です。
湿気を
含んだ空気
熱気を
含んだ空気
冷気を
含んだ空気
花粉・カビ
騒音
害虫
渡辺建設では、各棟ごとに専用の測定機器を使用して気密測定を行い、自社の高い基準を必ずクリアしていることを確認しています。
工事の途中で計測を実施することで、より精度の高い住宅の建設が可能になります。
耐火
渡辺建設の注文住宅は、建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅です。「外部からの延焼防止」、「各室防火」、「他室への延焼遅延」に優れた工法を採用しています。
※ベイシーのみオプション対応
隣家からのもらい火による火災に備えて、屋根や外壁、軒裏を防火性の高い構造とします。省令準耐火構造では、屋根を市街地での火災を想定した火の粉による建築物の火災を防止できるよう不燃材料で葺くこと等としています。また、外壁及び軒裏は、建築基準法の防火構造（例：外壁に防火サイディング壁を使用するなど）としています。
火災を最小限に食い止めるためには、発生源とその他の部分とを完全に区切る「防火区画化」が重要となります。
省令準耐火構造では、各室を区画する構造とするため、火が他室に燃え広がりにくくなっています。加えて、室内の内側（壁・天井）には火に強いせっこうボードを使用します。火が柱などの構造材に燃え移るまでには相当時間がかかることにより、避難や初期消火が可能となります。
内部で火災が起こった際、壁の内側や天井裏を伝わって火が燃え広がってしまいます。火が住宅全体に広がりにくくするため、火炎の通り道となる壁や天井内部の要所（壁の内部などの接合部）に木材や断熱材のファイヤーストップ材を設けます。
このように省令準耐火構造の住宅では、「各室耐火」・「他室への延焼遅延」により内部火災に強い住宅となっています。
渡辺建設の注文住宅は、全棟省令準耐火構造住宅です。火災保険料が一般的な住宅と比べると割安になるメリットもあります。保険の内容にもよりますが、場合によっては半額以下に保険料が抑えられる場合もあります。火災保険についてのご相談もお気軽にお寄せください。
長期優良住宅
「いい住まいを建てて、長く大切に住む」という考えをベースにしたテクノストラクチャーの家。
固定資産税の減額期間が5年に延長されるなど、税制上の優遇措置を受けることができます。
通常の住宅として利用する際、数世代にわたり構造躯体が長期間使用できる措置が取られていることが求められます。
木造・鉄骨造・RC造など、各構造に応じた細かな基準が設けられています。
極めて稀に発生する地震にも耐えうる性能を持ち、地震による損傷を軽減するための措置が取られていることが求められます。
耐震等級など、基準が設けられています。
住む人のライフスタイルの変化に応じて、間取りを変更できる措置が取られていることが求められます。
躯体天井の高さなど、細かな基準が設けられています。
配管や内装など、住宅本体より耐用年数が短い設備に対して、清掃や点検、修理、改修が容易に行える措置が講じられていることが求められます。
維持管理対策等級や更新対策等級など、細かな基準が設けられています。
将来的に高齢者が利用する可能性のある住宅では、バリアフリー化や手すりの設置など、改修工事に対応できる措置が取られていることが求められます。
必要な断熱性能を備え、省エネルギー性能が確保できる設備や資材が適切に使用されていることが求められます。
冷暖房機器に頼らずとも、快適な室内環境が保たれていることが重要です。
良好な居住水準を確保するために、十分な広さがあることが求められます。
一戸建てや共同住宅には、それぞれ床面積の基準が設けられています。
建築当初から将来を見据えた維持保全計画が策定され、定期点検や補修作業が容易に行える措置が取られていることが求められます。
災害発生のリスクが高い地域では、そのリスクの程度に応じて、所管行政庁が定めた措置を講じる必要があります。